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最終更新日：2009年10月13日

●　2009年10月13日　トラックのCO２削減と脱石油には、DDFトラックの導入が有効

　麻生首相は２００９年６月、２０２０年までの二酸化炭素（ＣＯ２）などの温室効果ガス削減の中期目標を「０５年比１
５％減」とすることを発表していた。当時、この麻生首相が発表した「０５年比１５％減」の中期目標も、かなり厳しい
削減レベルと言われていたのである。しかし、その約３ｹ月後、鳩山首相は２００９年９月２２日に国連本部で開かれ
た国連気候変動首脳級会合で２０２０年までに温室効果ガスを１９９０年比で２５％削減すると云う、日本中をビック
リ仰天させるような新たな日本のCO２削減の新しい中期目標を表明したのである。この国連での発表は、鳩山首
相が就任して僅か６日しか経過していないのだ。その状況を考えると、このような短期間に鳩山首相がわが国のCO
２排出の２５％削減を可能にする技術的根拠のある戦略を立て、客観的な試算結果に基づいてCO２削減の目標を
設定したとは筆者にはとても考えられないのである。

　このように詳細な事前検討を何も行わずに国連で発表した２５％のCO２削減は、鳩山首相が単に世界から注目
を集めたいがための行為ではないかと推測される。そして日本国民にとって不幸なことは、鳩山首相本人が２５％
のCO２削減によって今後の日本の国民の生活に多大の負担・犠牲を強いることを政策を政府による独断で決定
し、国連で表明したことである。正に「盲（めくら）蛇に怖じず」である。又は「知らぬが仏」とも云うべき状況ではない
だろうか。

　そもそも鳩山首相は前回の衆議院選挙において「国民の生活が第一」というキャッチコピーで政権を奪取したので
ある。それにもかかわらず、首相就任後には早くもCO２の２５％削減と云う国民に多大の犠牲を強いると予想され
る政策を国連で表明したのである。このように、鳩山首相が国連で無茶苦茶なCO２削減の表明を行ったのは、CO
２を２５％も削減する難しさについて鳩山首相が全く理解していない「底抜けの間抜け」であることに起因しているの
か、鳩山首相が国民を奴隷と見下しているために国民が如何なる被害を被ろうとも御主人様の鳩山首相に対して
滅私奉仕すべきとする特異な思考に起因しているのか、或いは他に理由があるのかは明らかではない。

　もっとも、省エネの発達した日本ではCO２の２５％削減の実現が極めて困難であることは既に世界的に良く知ら
れていることもあって、鳩山首相の非現実的なCO２削減宣言に対し、国連ではほとんど注目されなかったようだ。
常識的に考えれば鳩山首相の露骨な売名行為・自己宣伝であることが容易に判断できるため、各国のマスコミも
揃って無視したのではないだろうか。結果から言えば、CO２削減について世界各国が冷徹な判断の基に行動して
いることを理解できていない鳩山首相は、CO２の２５％削減を表明することによって首相自身が世界の称賛を得る
ものと勝手に思い込み、CO２排出に関して日本の社会全体に重い足かせを嵌めてしまったのだ。このような的外れ
の鳩山首相の行動は、国民にとっては迷惑な話である。

　さて、数年前の少し古くなった資料ではあるが、２００７年２月の産業構造審議会環境部会地球環境小委員会・中
央環境審議会地球環境部会第１０回合同会合　交通政策審議会交通体系分科会第１１回環境部会　合同会議の
資料２　「運輸部門のCO２削減対策と課題」(http://www.mlit.go.jp/singikai/koutusin/koutu/kankyou/11/02.pdf)の
運輸部門におけるCO２排出削減のための「新動力システム・新燃料の利用」の項に記載されているCO2削減の技
術はハイブリッド車、電気自動車およびバイオマス燃料である(下表を参照方）。

　これら３種類のCO2削減の技術の中で、都市間走行の大型トラックのCO２削減に有効な技術は、バイオマス燃料
のみであり、ハイブリッド車と電気自動車は大型トラックに適用できない技術的な理由を以下に示す。

　さて、京都議定書が１９９７年１２月１１日に議決されてCO２削減の必要性が広く認識され始めて１０年レベルの長
い年月が経過している。それにもかかわらず、日本の政府・学会・企業からはバイオマス燃料以外に、現行の
大型ディーゼルトラックのCO２排出がある程度の割合を削減できるような技術は、未だに発表されていな
い。このことは我が国の大型ディーゼルトラックのCO２削減に関し、１０年余りの間に何の研究成果も得ら
れていないことを示す確かな証拠と云えるのではないだろうか。

 そのため、大型トラックのCO2削減に関し、バイオマス燃料関係の学者・専門家は、これまでのようにディーゼル大
型トラックにバイオマス燃料を使用できる体制を構築すれば必要で十分なCO2を削減できると主張し、今後とも政府
予算を獲得し続けようとしているのではないかと考えられる。しかし、食料自給率が４０％（カロリーベース）の日本に
おいて、トラック貨物輸送分野に必要な量のバイオマス燃料を自給することが不可能なことは明らかだ。そして世界
に目を向けても、人口増加や水資源の不足などで食料危機の到来が議論されている現在では、日本国内の大型ト
ラックが必要とする量のバイオマス燃料を輸入することが困難なことは明白である。これまで政府が発表した大型ト
ラックのCO２削減の手段が輸入の困難なバイオマス燃料であることから察すると、現時点では政府は大型トラック
ののCO2削減の有効な手段を見出していないと断定できそうだ。そこで、閑居人は、日本の大型トラックのCO2削減
に最適な技術として、DDFエンジンの導入を強く提案したい。

　このDDFエンジンについては、閑居人は、2000年5月に自動車技術会で論文[自動車技術会学術講演会前刷集
No.71-00 「323　中型トラック用ECOS-DDF　天然ガスエンジンの開発　」（20005001） ]を発表した。それ以来、DDF
エンジンの優秀性を懸命にアピールし続けてきたつもりである。しかし、これまでDDFエンジンは、ディーゼルエンジ
ン関係の学者や専門家から「見ない」、「言わない」、「聞かない」の三猿の扱いを受け、世の中からは無視され続け
てきた。その理由は明らかでない。しかし、仮に天然ガスを併用するDDFエンジンのトラックが広く普及した場合に
は、軽油消費量の減少を引き起こして石油業界が大きな不利益を被ってしまう恐れは否定できない。少し以前に
NHKテレビと記憶しているが、「米国のゼネラルモーターは、数年前に高性能な電気自動車を開発したが、ガソリン
販売量の減少を恐れた米国の石油業界の圧力を受けてこの電気自動車の商品化を断念した」との放映を見たこと
がある。この米国石油業界が起こした行動は、石油製品の販売量の減少が米国石油販売会社の経営に及ぼす悪
影響を事前に回避するためであった。このような米国の石油企業の利益追求の経営姿勢をそっくりそのまま日本
の石油販売会社が真似するとは限らない。なぜなら、日本の石油販売会社の広告を見ると、以下に示した通り、各
企業とも地球環境の改善を最優先にしているとのことである。

「地球環境との調和をはかり、・・・・」（新日本石油）

「地球環境問題を最重要課題のひとつと位置付け・・・・」（コスモ石油）

「環境問題に対する先進的な取組みを実行する・・・・」（出光）

「地球温暖化や環境問題にも真摯に向き合い・・・・」（昭和シェル石油）

以上のように日本の石油業界の各企業が地球環境の保全を最優先にするとホームージで公的に宣言している。こ
のことから、日本人の感性からすると、米国の石油業界と異なり、日本の石油業界はCO２削減に有効なDDFエンジ
ンの研究を組織的に阻止する活動を行うことは絶対に無いと考えられる。

　これまでのようにDDFエンジンが多くの学者・専門家に黙殺され続けたとしても、昨今のインターネット時代では、
ホームページと云う手段によってDDFエンジンの優秀性を多くの人に伝えることが可能だ。(因みに、2009年6月17日
現在では、yahoo検索において「大型トラック」＆「CO2」の2語での検索の場合、閑居人のDDFエンジンに関するホー
ムページが７３万５千件中の1位と３位で検索されている。）

　さて、閑居人は、ディーゼルに比べ１５％のＣＯ２削減が可能なＤＤＦエンジンのページでは、天然ガスを併用する
DDFエンジンがディーゼルエンジンよりCO2の排出を１５％も削減できることを詳述している。興味のある方はご覧
いただきたい。そこで、大型トラック分野でのCO2排出を１５％削減するためには、DDFエンジンを搭載したDDF運転
とディーゼル運転の選択が可能なＤＤＦ大型トラック の開発研究を推進し、これを実用化することが最も有効である
と考えている。このDDF大型トラックが導入された場合には、当然、DDF大型トラックの全燃料消費量の半分以上の
燃料に天然ガスが使用されることになる。このことは経済産業省の2006年5月の「新・国家エネルギー戦略」で示さ
れた「ほぼ100％を石油系燃料に依存する運輸部門はエネルギー需給構造の中で最も脆弱性が高いために石油
依存からの脱却を図るべき」とし，「今後、2030年までに、運輸部門の石油依存度を80％程度とすることを目指す」
としている政策の実現に大きく貢献することは間違いない。

　このDDF大型トラックの導入によって「CO2の１５％の削減」と「脱石油」の政府目標が同時に達成することが可能
となる。DDF大型トラックの導入がこれら政府目標を達成するための「願ったり、適ったり」の技術であることは間違
いない。その上、このDDF大型トラックに気筒休止エンジンによる大型トラックの低燃費化に記載の気筒休止エンジ
ン技術を併用することによって、更に『１０％程度の燃費改善とＣＯ２の削減』を追加することが可能となる。これら
の技術を組み合わせた気筒休止エンジンのＤＤＦ大型トラックが実用化された暁には、現行のディーゼル大型トラッ
クより「１０％の燃費改善」、「２５％程度のCO2削減」および「脱石油」が容易に実現できる可能性がある。

　しかしながら日本の政府・官僚や学者は、現時点では日本国内で本格的な実用導入の困難なバイオマス燃料を
使用して大型トラックのCO２を削減する方法しか見出していないにもかかわらず、DDF大型トラックと云う優れたCO
２削減技術に対して頑なに無視する方針のようだ。大型トラックの「CO2の１５％の削減」と「脱石油」が同時に実現
できるDDF大型トラックを黙殺する理由は、全く不明である。日本の政府・官僚や学者は高いプライドが邪魔をして、
無名の筆者の提案には安易に乗るわけにもいかず、「武士は食わねど高楊枝」的な痩せ我慢をされているのであ
ろうか。何はともあれ、未だに政府・官僚や学者が有効な大型トラックのCO２削減の手段を見い出せていないにも
かかわらず、現在も頑なにDDF大型トラックの開発に着手しないことは、大型トラックのCO２削減をこれからも遅延
させていく行為であることだけは間違いないだろう。

　そもそも京都議定書が１９９７年に議決された１０年以上も前からCO２削減の重要性が認識されていたにもかか
わらず、未だに政府・官僚や学者は、日本では必要量の入手が困難なバイオマス燃料を導入して大型トラックの
CO２削減すると云うお題目を唱え続けているのである。そして大型トラックのCO２削減の見通しが立たないのに、
国民に大型トラックのCO２が削減できるように見せかけているように思えてならない。政府はあたかも大型トラック
のCO２削減を実現できるように装う詐欺のような行為を行っていないと否定するのであれば、早急に大型トラックで
の実効性のあるCO２削減技術を早急に提示すべきである。遠い昔の話ではあるが、筆者が現役の頃、尊敬する
上司から「貴様の首の上は帽子掛けか！　頭脳として使え！」と良く怒られたものだ。大型トラックのCO２を２５％削
減する戦略の策定が求められている政府にとっては、例え多数の『帽子掛け？』を揃えたとしても邪魔なだけであ
り、何の役にも立たないのである。

　ところで、今回の政府の大型トラックにおける「CO２の２５％削減の中期目標」発表をテレビコマーシャル風に皮肉
れば、『目標設定だけなら猿でもできる！』と揶揄できそうだ。知恵ある人間の成すべき仕事は、『目標実現の戦略
策定』の筈だ。わが国で市販されているトラックに装着されているポスト噴射再生式DPF装置は、燃費悪化のポスト
噴射を止め、気筒休止でDPFを再生する新技術に記述しているように、都市内走行では燃費悪化の元凶となってい
るようだ。新長期規制（H17年）適合の小型ディーゼルトラックが旧式の新短期規制（H15年)適合の小型ディーゼル
トラックに比べ、３０％前後もの実走行燃費が悪化してしまっているのである。そのような現実を全く意に介していな
いで「２５％のCO２削減」等と勇ましい目標を鳩山首相は国連で宣言したのだ。鳩山首相は『２５％のCO２削減が如
何に困難であるかを全く認識していないで、自身が注目されれば良しとする的外れな発表』を行ったのである。政府
が現在のトラックのＣＯ２削減の戦略や手段を何も示すことが出来ていないにもかかわらず、「２５％のCO２削減目
標」だけを掲げているのである。このことは、現在の政府を動かしている人達や政府に協力している人達は、彼ら自
身に与えられている仕事に対しての「責任感」や、業務を完遂させる「義務感」の意識が極めて希薄な、多くの普通
の日本人とはかけ離れた精神構造の集団のように思えるのは筆者だけであろうか。

　さて、何度も繰り返すが、「バイオマス燃料以外で日本での大型トラックの「CO２削減」と「脱石油」に有効な
技術は、DDFエンジンである」と、閑居人は固く信じている。DDFエンジンが都市間走行の大型トラックにおいてバ
イオマス燃料以外でディーゼルエンジンよりもCO2が１５％程度も削減できる唯一の技術であるとの見解は、数年前
に現役を退いた浅学非才なる閑居人の勝手な思う込みであるかも知れない。大型トラックにおいてバイオマス燃料
以外にディーゼルエンジンよりも１５％程度のCO2削減が可能な脱石油の技術をご存知の場合は、是非ともその技
術をお教えいただきたいと願っている。DDFエンジン以外にそのような技術が実在するならば、閑居人のホームペ
ージの内容の訂正、若しくはページの削除を即刻に行うつもりである。

　ところで、閑居人は天然ガスから合成のDMEとGTLは、トラック用燃料に不適と確信している。大型トラックの燃
料に天然ガスから大幅にエネルギーシュリンク(エネルギー減損）したDMEやGTLを用いることは、省資源に
反していることに加えてCO２削減にも無効であるからだ。それにもかかわらず、今後ともDMEやGTLの研究を行
った場合には政府が企業・業者に補助金を出したり、政府系研究機関でもDMEやGTLの研究が継続して行われる
のであろうか。常識的に考えれば、そのような税金の無駄使いは絶対に無いものと信じたいが・・・・。？？？

●　2009年6月11日　庭の枯れ木にコゲラが住み始めました

一昨日から一羽のコゲラが庭のケヤキの枯れ木を熱心にくり貫き始め、昨日、目出度く巣が完成した。巣作り作業
を見ていると、コゲラは本当に働き者だ。１日に数回、この作業を中断し、何処かに行って姿が見えなかった。多
分、餌を探しに行っていたのであろう。しかし、2日間にわたって1日中、クチバシを使って必死でケヤキに巣穴を掘
っている姿には、ほとほと感心した。働き者のコゲラの姿を目の当たりにして、ぐうたらな生活のわが身を恥じ入っ
た次第である。

巣穴を工事中	巣穴は完成だ！　あ〜ｱ　疲れた
	サボテンの花も咲きました

これまでは野鳥は勝手気ままに生きているものと思っていた。しかし、現実の野鳥の世界では、誰もが自身のやる
べきことをキチンと実行しながらと生きているようだ。コゲラの必死な生活の一端を垣間見たような気がした。このよ
うなコゲラの行動を見ていると、コゲラ自身に課せられた責務を果たさないと生きていけないことを十分に理解して
いるようである。コゲラの働く真剣さに、強く感動したのが正直なところだ。

このコゲラは、他の多くの野鳥と同様に、動物のあるべき姿で日々を真面目に生きているのは間違いないだろう。
これに対し、人間社会では一部の人間には一種の堕落が始まっているような気がしてきた。最近、派遣切りや仕事
が自分に合わないなどと捲くし立てて生活保護を受け、他人のフンドシで生きていくことを推奨するようなマスコミの
報道が頻繁に行われている。これが、一部の人に人間としてのプライドを喪失させてしまっているのではないだろう
か。今こそ軽薄なマスコミの扇動に惑わされることなく、コゲラの持っているような動物の本能とも考えられる自主独
立の精神を、全ての人間にも取り戻して欲しいものだ。

●　2009年5月27日　ホームページは壁新聞のような容易な情報発信手段だが、訂正は困
難

中華人民共和国（中国）で1960年代後半から1970年代前半まで続いた大規模な権力奪還闘争の文化大革命で
は、誰かが主張したい内容を記載した紙を壁に貼って多数の人に意見を開示する「壁新聞」なるものが出現した。
日本の新聞・テレビが文化大革命の動向を報道する場合、「壁新聞」をニュースソースにしていることが多かったよ
うな記憶がある。この壁新聞とは、壁に個人・団体の主張文を貼るとと云う単純で小規模な方法の意見伝達システ
ムだ。大規模な権力奪還闘争でラジオや新聞の幹部が失脚して機能が麻痺したことにより生み出された原始的な
意見開示の手段が「壁新聞」である。この壁新聞を数多くの場所に貼り出すことによりは、或る程度の範囲の一般
市民に意見が開示できる機能があったため、権力奪還闘争に参加した多くの個人・団体の情報戦の舞台が壁新聞
になったと考えられる。

これに対し、現在のインターネットのホームページは、例えて言うならば個人の家の部屋の壁に貼った文章を「公
開！」とすれば、世界中の家の部屋の壁にその記事が貼られ、世界中の人がそれを見ようと思えば見ることができ
るシステムと考えることができそうだ。インターネットのホームページは、謂わば現代の壁新聞と考えて良いだろう。
このように昔の壁新聞と現在のインターネットは、公開の規模は格段に異なるが、全ての個人・団体が他の個人・
団体に自由に意見が開示できると云う点では類似の機能を持つと考えることができそうだ。

ところで、昨年（2008年5月）、毎日新聞社はインターネットの自社サイト毎日新聞英語版の海外向けに日本の日常
社会や風俗を紹介するコーナーで、９年以上にわた捏造した膨大な数の低俗・卑猥な捏造記事を配信し続けてい
たと云う事実が明らかとなった。その一例を示すと「日本の主婦はコインシャワーで売春する(2008年3月22日配信)」
と云うような低俗・卑猥な捏造記事である。これがインターネットの掲示板で話題となった「毎日変態新聞事件」であ
る。欧米では売春婦を「奴隷以下若しくは人間では無い」とする古くからの差別思想があるとのこと。そのため、欧
米では売春婦が殺人の被害者になり易く、古くから数多くの売春婦の連続殺人事件が発生しているようだ。因みに
欧米では相手を罵倒する最上級の台詞が「お前の母ちゃんは売春婦」だそうである。そのような思想土壌であるこ
とを十分に理解した上で、欧米に向けて毎日新聞社は自社サイトの英語版で「日本の主婦は売春婦」とする記事を
発信していたのだ。これは日本と日本人を貶める何者でもないだろう。しかも毎日新聞は自社の英語版サイトの
metaタグにHENTAI(=変態）を登録してHENTAI(=変態）のキーワードで検索されるようにしていたとのこと。このように
インターネットサイトで毎日新聞が自社サイトの英語版の記事を「変態」であると認めていたことから、この事件は
「毎日変態新聞事件」と称するようになったと推測される。この毎日変態新聞事件が発覚した後、毎日新聞は未だ
インターネットの毎日新聞英語版サイトで「日本の主婦が売春婦であるとの記事は捏造」との訂正記事を発信してい
ないようだ。勿論、その他の「日本人は変態」と記載した多数の捏造の変態記事についても、それらを訂正する記
事は一切、発信していないのである。毎日新聞社による訂正行為が無いことや、この事件の責任者として処分され
る朝比奈豊が社長に、長谷川篤が取締役に昇任していることから判断すると、毎日新聞社では「日本人を貶めるこ
と」が重要な経営方針の一つにが掲げられているような気がしてならない。現状では、海外の毎日新聞英語版サイ
トの閲覧者はこれまでのによって「日本人は変態である」と信じたままである。今後とも未来永劫にわたって「日本人
は変態」とする毎日新聞の多数の捏造記事が彼らのパソコンのメモリーには多数の記憶され、日本の主要4大紙の
ニュースとして世界の英語圏を闊歩することになるだろう。これを防止するための唯一の方法は、毎日新聞社が
「日本人が変態であるとした多数の記事は捏造」と記載した訂正記事を自社の英語版サイトで無期限に掲載し続け
ることが必要となる。しかし、毎日新聞社は、未だこの処置を行っていない。このような不誠実な対応しか行っていな
い毎日新聞社が記事や社説等で日本の主要4大紙の立場で「説明責任」などと追求した記事のコピーがインターネ
ットの掲示板に掲載されると、その場合には必ず「お前が言うな！」と批判する書き込みが行われるのが定番となっ
ている。このような「突っ込み」は、毎日新聞社が自社の英語版サイトに多くの人を納得させる毎日変態新聞事件の
訂正記事を掲載するまで、永遠に続くのではないだろうか。

当時、インターネットには連日、「毎日変態新聞事件」に関する多くの情報が公開されたため、インターネットを利用
する多くの人にはこの事件の詳細を容易に知ることができた。ところが、この事件がインターネットで大きく騒がれて
いたにもかかわらず、当時の新聞・ラジオ・テレビのマスコミの何れ会社も毎日新聞社を本格的に追求しようとはし
なかった。９年以上にわたって日本人を貶め続けてきた「毎日変態新聞事件」について毎日新聞社を追求しないこ
とへの批判された場合を考え、その際の言い逃れの実績を作るため、マスコミ各社は１回程度の簡単な報道を行っ
ただけである。日本のマスコミには同業者の不祥事を追及しないとする不文律もしくは秘密協定があるのであろう
か。それとも、朝日新聞に代表されるような、日本のマスコミ各社が好んで日本を悪者扱いする報道姿勢（反日報
道姿勢）の延長線上で、仲間の毎日新聞社を擁護したかったためであろうか。何れの理由にしろ、この「毎日変態
新聞事件」はインターネットを利用しない人には余り知られることは無かった。これについて多くのインターネット利
用者は、日本のマスコミの報道姿勢に強い疑念を抱いたのではないだろうか。

近年、インターネットによる情報伝達体制が発達したことにより、新聞・ラジオ・テレビのマスコミによる情報の捏造
や隠蔽による情報操作が簡単に露見する良い時代になったものだ。多くの人はマスコミの捏造記事や情報操作を
幾度と無く経験し、情報伝達媒体として新聞・ラジオ・テレビが信頼できないと感じ始めているように思われる。これ
に関係があるかどうか判らないが、「毎日変態新聞事件」を起こした毎日新聞社は、発行部数の減少と毎日新聞関
係への広告出稿の減少に見舞われているとのことだ。その結果、毎日新聞社は単体ベースの2008年9月中間期
(2008年4月〜9月)の決算を見ると、前年同期の1億8900万円の赤字が約11倍まで拡大し、20億7800万円の赤字に
陥ってしまったようだ。

ところで、インターネットのホームページは一般企業も自社関連の情報を簡単に発信できる便利な道具であるが、
捏造情報を発信した場合には毎日新聞社のように企業としての信用を低下さてしまうために業績の悪化を引き起こ
す大きな要因になる恐れがある。したがって一般企業でもインターネットのホームページでの情報発信には細心の
注意を払う必要があるだろう。勿論、個人の場合も誤った情報を発信しなように注意することは当然である。

さて、筆者のホームページの記載内容の正しさについての議論でであるが、現時点では筆者自身は正しいと信じて
いる。しかし、客観的に見れば、浅学の筆者には自身で気づかずに間違った内容を記載してしまっている可能性も
十分にあり得ることだ。意図的では無いにしても誤った情報を発信していた場合には、「日本人を貶める捏造記事
を意図的に配信し続けた毎日新聞社の社員のような、厚顔無恥な人」と閲覧者から批判を受ける恐れがある。筆
者は人生の晩節を汚したくないので、誤った内容の配信は極力、避けたいと思っている。そこで専門家の方々が、
筆者のホームページの記載内容に誤りのあることに気づかれた場合には、躊躇なく御指摘をお願いしたい。慈悲深
い配慮をお願い申し上げる次第である。m（_ _）m

●　2009年2月22日　政府は大型トラックにおける脱石油の体制構築を急げ！

産業革命以降の資本主義の世界では、平穏な時代が60〜70年間も経過すると当時の社会に必要とされる製造設
備や社会インフラが充足してしまうために生産が過剰となって、構造的な世界不況に陥ってしまう現象が過去に何
度も規則的に発生していたとのこと。それぞれの時代の世界的な不況時にはその都度、市場拡大を目的とした戦
争や国民の不満爆発による革命が勃発し、社会インフラや製造設備等が大々的に破壊されてきたようだ。そして各
時代の戦争や騒乱の後には都市の復興や、社会インフラ・生産設備の再整備のために消費活動が再び活発化す
ることを繰り返しながら世界経済は発展してきた事実が認められるとのこと。これが「資本主義世界における60〜70
年で経済が破綻する『ネズミ講』（http://www.akashic-record.com/y2009/ndlie.html参照）」といわれる説である。

一方、現在は1945年の第二次世界大戦終戦から64年が経過しており、世界的なデフレ不況に突入した状態であ
る。世界各国が協調してデフレ不況の脱出を図る方策が検討されているようであるが、未だ決定的な解決策は見
出されていない。60〜70年で資本主義経済が破綻する『ネズミ講』説に従えば、数年以内に世界経済に影響するよ
うな規模の革命、若しくは戦争が勃発する可能性の高い時代に突入してしまっているとのことだ。

ホームページ「株式日記と経済展望（http://blog.goo.ne.jp/2005tora/）」によると「中国の国民は日本の２０分の１と
いった低賃金で劣悪な環境で働かされてきた。独裁国家だからそんなことが出来るのですが、中国は輸出で稼いだ
利益を軍事力強化に使っている。それこそ国際金融資本のねらいであり、軍事大国化した中国は周辺諸国と戦争
を始めるだろう。いや、始めさせられるだろう。」との記述がある。現在の中国は世界に類を見ない貧富の格差社会
を形成しつつ強大な軍備を備えた不安定な国となっている。世界同時不況の進行によって中国の国内総生産
（GDP)の約37％に達していた輸出が激減して失業者が増加しており、今後は更に経済の悪化が中国全土に浸透し
て国民の生活水準が大きく低下していくことは間違いないだろう。人間とは勝手なもので、以前の生活が相当酷い
レベルであっても、一旦、生活レベルが向上してしまうとそのレベルからの生活水準が少しでも低下した場合には大
きなストレスを感じてしまうようだ。昨年末からの輸出の激減による若干の経済の悪化で生活水準が少し低下した
だけでも、中国の国内の低所得者層の不満から各地で反政府的なデモが頻発しているようだ。今後、輸出関連以
外の業種に不景気が波及して中国全土に経済悪化が拡大すれば、中国では国内動乱の危機が高まっていく可能
性が考えられる。その場合、中国政府は国民の不満を中国の国外に向けるために、台湾侵攻等の対外侵略を開
始するだろうと予測する人も多い。

このような不安定要因を抱えた中国や、テロ撲滅を大義名分としたアフガニスタンへの米国の派兵増強、およびパ
キスタンーインドやアラブ諸国ーイスラエルの緊迫関係を見ると、何れの地域でも大規模な動乱や戦争が勃発して
もおかしくない状況である。不測の事態が生じた場合には、日本にとっては海外からの石油輸入に何らかの障害が
生じる可能性が十分に考えられる。その場合、軽油不足によってトラック輸送に支障をきたし、わが国の経済活動
や市民生活に深刻な影響を受け始めた時点で対策を考えたのでは、「時、既に遅し」である。このような状況に陥ら
ないようにするため、わが国における大型トラックの脱石油の危機管理対策を早急に推し進めて欲しいものだ。こ
の大型トラックの脱石油を確実に実現する方法については、DDF運転とディーゼル運転の選択が可能なＤＤＦ大型
トラックのページに詳しく記載しているので、参照していただきたい。官民が協力し、大型トラックにおける脱石油体
制の早期実現が望まれるところだ。

●　2008年12月24日　専門書の一項目を執筆しました！

�潟Gヌ・ティー・エス（http://www.nts-book.co.jp/)から2008年11月14日に「ク リーンディーゼル開発の要素技術動向」と云う専門書(http://www.nts-book. co.jp/item/detail/summary/energy/20081114_51.html)が発行されました。 この本の第５章の７項に、「環境負荷から環境浄化へ---天然ガスを併用 するディーゼルエンジン---」と題し、ディーゼルデュアルフュエル天然ガス エンジン（DDFエンジン）について執筆しました。DDFエンジンは、大型トラック の「脱石油」、「CO2の削減」および「燃料費の削減」が一挙に推進できる技術 です。興味のある方は、御一読ください。

●　2008年12月13日　今秋、庭に咲いた小さい花

この秋、拙宅の狭い庭の片隅に咲いた花です。

シュウメイギク	むらさきしきぶ
宿根サルビア	カクトラノオ
	トレニア

こんな実もつけました。

琉球スズメウリ（初秋）

琉球スズメウリ（晩秋）

●　2008年11月４日　批判から生まれるものは何もない！

自動車のような古くから大量生産されている商品の業界は、価格競争が激しい世界だ。したがって、製品売価の上
昇を防ぐために開発・生産のコスト増加を招くような行為は、厳しく指弾される傾向がある。開発部門の幹部には恒
常的に無駄な開発費を削減する義務が課されてい る。そのような状況の中で自社の商品が他社に遅れを取らない
ようにする安易な方法は、他 のメーカーが開発中と伝えられる技術の開発に貴重な開発資源を優先的に投入して
いくこと だ。そのため、多くの技術屋は世界をアッと言わせる新しい技術を開発したいと考えて自動車 会社に入社
したにもかかわらず、従来技術の改良に明け暮れているのが現状だ。しかしなが ら毎年、巨額の研究開発費を投
入している自動車会社では、研究部門の社員は研究開発費の一部で新技術の開発に着手できる機会を作ろうとす
れば可能である筈であるが、多くの人はこれを避けているようだ。 

その理由は、昔から日本は失敗に厳しい社会であることは良く知られており，リスクの高い新技術の開発に関わっ
てサラリーマン人生で落伍者になりたくない考えている人が多いためではないかと考えられる。特に、サラリーマン
経験の長い上司は、部下が新技術を提案した際、内心では開発部門の幹部に開発の許可を申請したくないのであ
る。何か間違って糞まじめな社員が新技術を提案してしまった場合、上司は即座にこれを却下するのが最も望まし
い処置と考えている。この状況を熟知している利口な社員は、誰かが新しいアイデアを提案しようものなら、自分の
能力を誇示する絶好の機会として全力で否定的な意見を競って発言するようになる。

万が一に何かの行きがかりで幹部の開発承認が得られ、その新技術が開発に成功した場合には、開発自体が内
心不満の上司は、子飼いの部下を動員し、嫉妬の念も手伝って開発者個人について「彼は単に運が良かっただ
け」、「あいつは変わり者」として開発者を叩き、「当初、彼が開発したものはトンデモない物あったが、我々が欠陥を
克服し、商品化を成功させることができた」と声高に叫んで開発の成果を横取りすれば良いだけだ。上司がこのよう
なことを話せば、事情を良く知らない人にはその開発者のことを「周りに迷惑な、どうしようもない奴」と簡単に信じ込
ませることが可能だ。 

さて、このようなアンフェアな行動は、欧米では人間失格という致命的な烙印を押されるのが一般的だ。しかし欧米
と異なり、日本では新技術の開発に成功したとしても、開発者の能力と努力が正当に評価されることはほとんどな
い。特に会社などの集団の中で新技術を開発した場合には、この傾向が著しい。実際、日本では新しい技術の開
発に成功した場合でも、開発者に対しては周りの人達からサラリーマン社員として致命傷とも云える「馬鹿な変わり
者」のレッテルが貼られてしまうことも多々あるようだ。

このような日本の会社では、日夜努力して新技術を考えるのは、如何に馬鹿バカしいことか理解できるであろう。正
に「提案や　口唇寂し　秋の風」である。そこで、「批判だけでは何の発展も無いが、提案からは新しい技術が生ま
れる進歩がある」ことを強調しておきたい。 

話は変わるが、大阪府の橋下徹知事は「人の悪口ばっかり言ってるような朝日新聞のような 大人が増えると日本
はダメになります」と発言したようだ。（2008年10月20日　asahi．com　）　一般論として、「批判からは生まれるもの
は何もない」或いは「批判だけなら猿でもできる」 ことは真理ではないかと・・・・

●　2008年10月23日　金融危機

昨年の夏頃のサブプライムローンから始まった金融危機が拡大したことにより、現在では世界規模の実体経済の
景気後退が進行中。新聞やTVニュースでは多くの経済学者が「これまで世界経済を牽引してきた米国の経済が急
激に悪化してきた。今後、日本や中国は内需拡大に向けて転換を急ぐ必要がある」とマスコミは物知り顔で騒々し
い。ほとんどに企業や個人はそれぞれの立場で売り上げを増加させ、儲けを増やすために日夜奮闘しているの常
識だ。そのような現実を無視し、庶民が喜んで金を使ってくれる状況を作り出せと云うマスコミの無責任な報道は、
何の意味があるのだろうか。内需拡大を目指すためには派遣社員制度等を制限し、正規社員を増加させるなどの
ようにして庶民の収入を増やすような政策に転換する必要があることは素人でも判る話である。特殊な業種以外に
社員派遣を厳しく制限するような主張は、財界の利益優先主義に反旗を翻すことになるため、企業の御用経済学
者にとっては絶対に言えない内容である。そのため、「内需主導型への転換」と云う目標のみを主張して、目標達成
の手段を何も示さない表現方法が採られているようだ。日本経済の利益分配の制度を変革して従業員の収入を増
やさないで、簡単に「内需主導型に転換」できるとは、誰も本心では思っていないだろう。

さて、中国の輸出総額は国内総生産（GDP)の約37％に達しており、その半分は日欧米の先進国への輸出だそう
だ。金融危機で先進国の実体経済が悪化しており、中国では玩具、繊維などの輸出産業の倒産が相次ぎ、8〜9月
には財政収支が赤字に転落したとのこと。今回の金融危機の回復には相当の期間を要すると見られていることか
ら、中国の経済成長率は長期にわたって大幅に低下することが予想される。今後、中国は国際社会のルールを無
視する強引な方法で世界から貪欲に資源を確保する必要性が無くなり、原油や鉱物資源の国際価格が異常に高
騰する危険が無くなって行くのではないかと予想される。サブプライムを初めとする詐欺的金融商品の氾濫により生
じた金融危機は、原油価格の低下など、或る意味で世界経済に良い影響を及ぼすと解釈することも可能だ。これは
金融危機の最大の功績の一つ？と考えることもできそうだ。

●　2008年9月10日　おもちゃかぼちゃ

庭で収穫した面白い形のおもちゃかぼちゃ。去年、近所の人から貰ったおもちゃかぼちゃから芽を出し、成長したも
のだ。

今のところ、この2個しか収穫されていない。しかし、かぼちゃのつるには小さなものがもう１個、ぶら下がっている。
育て方に問題があるのかも知れない。それにしても、１本の苗から採れる数は、意外と少ないものだ。

●　2007年6月26日　趣　味

趣味はオートキャンプ。このメリットは、交通機関やホテル・旅館の予約等が不要で、旅の日程、行き先も気分次第
で気ままに変更できるところだ。

愛車は日産エルグランド４ＷＤ。車内に冷蔵庫を備え、車の後部にヒッチカーゴラック(荷物積載用のラック）を取り
付け、そこには、折畳み自転車やポータブル発電機等を載せている。これは、訪れた所をのんびりと自転車で周っ
たり、山奥のキャンプ地など、どのような辺地でも常に冷たいビールが飲める幸せを確保するためだ。車の外観
は、少し物々しい形相になってスマートさに欠けるが、得られるメリットの大きさから仕方の無いことと諦めている。

昨年（２００６年）は、６月中旬〜７月中旬の約１ｹ月間、オートキャンプをしながら北海道を放浪した。以下の写真
は、オホーツク海に面した北見神威岬を訪れた時の愛車を撮ったもの。

［閑居人宛のメール］